テレビ会議事例紹介 日本合成化学工業株式会社様

日本合成化学工業株式会社様

使用率は販売拠点で9割、生産拠点で7割を超える

映像・音声の品質を重視し、テレビ会議システムを選定
遠隔地とのスムーズなコミュニケーションが可能に


日本合成化学工業株式会社様
日本合成化学工業株式会社様ロゴ
日本合成化学工業株式会社様

事業内容:機能性樹脂、機能性フィルム、
     情報電子材料、医薬原薬・中間体、
     ファインケミカル製品、工業薬品
     等の製造・加工・販売

本  社:大阪市北区小松原町2番4号
     大阪富国生命ビル

設  立:1927年3月30日

資 本 金 :179億円

従業員数:1037名

URL:http://www.nichigo.co.jp/

1927年、日本初の合成法による酢酸工業化に成功して以来、さまざまな製品を開発・販売している日本合成化学工業株式会社様。現在は国内外にも拠点を置き、「ポリビニルアルコール」や「エチレン・ビニルアルコール共重合樹脂」を使った各種製品や、液晶ディスプレイの画像表示に欠かせない「光学用PVOHフィルム」などの製品をワールドワイドで展開しています。

 

日本合成化学工業株式会社様 導入システム

  • SONY PCS-XG80/7台
  • SONY PCS-XG55/3台
  • Avaya SCOPIA Elite 5105 bundle/1台
  • Avaya SCOPIA PathFinder/1台

 

システム構成図
[ システム構成図 ]

 

Web会議システムの失敗体験を糧に

販売拠点や生産拠点、研究・開発拠点など、国内外に多くの拠点を持つ日本合成化学工業株式会社(以下、日本合成化学)様。各拠点で働くスタッフが本社での会議に参加するには、一日かけて出張する必要がありました。
「当然のことながら、出張している間は仕事ができないので、生産性は低下します。また、交通費などの経費もかさみます。そのため、生産性を下げず、コストもかけずに、遠隔地にいるスタッフとコミュニケーションをとる方法を考える必要がありました」(経営企画室・情報システムグループ 城野睦明課長)

そこで同社が注目したのが、遠隔会議システムです。2004年には、インターネットを使ってリアルタイムに映像を配信する、コストパフォーマンスの高いWeb会議システムを導入しました。しかし、このWeb会議システムは、導入から半年で5〜6回程度しか使用されませんでした。
「画面が小さい上、画質や音質も悪く、実用に耐えうるものではありませんでした。また、Web会議を行う前に、カメラやマイク、ヘッドセットなどをセットアップし、Web会議室用のサーバを準備する必要があり、非常に手間がかかりました」

そこで同社は、画質・音声の品質が良くて使いやすいテレビ会議を選定し直すことにしました。
「一度痛い目を見ておりますので、とても慎重に、さまざまな観点からテレビ会議システムを検討しました。その中で、ソニー製品は音質・画質ともに非常に優れているように感じました。相手の表情まで確認することができ、これならば臨場感がある遠隔会議が可能だろうと判断しました」と、城野課長は当時を振り返ります。また、画像や音声の符号化方式について、オープンな規格を採用している点も評価が高かったと言います。「オープンな規格であれば、将来の拡張性も期待できます。こういったことから、ソニー製のテレビ会議システム導入を決めました」。

 

城野様近影
経営企画室 情報システムグループ
課長
城野 睦明様
御宮知様近影
環境安全・品質保証部
担当課長
御宮知 孝仁様

 

ドキュメントの共有で情報共有もスムーズに

それでも、新しいテレビ会議システムを導入する際、「これで本当に、ちゃんと会議できるようになるのだろうかという不安もあった」(城野課長)と言います。そのため、テレビ会議を行う際は必ず情報システムグループが立ち会い、障害発生時にすぐ対応できる体制を整えていました。「しかし数ヶ月使ってみて、当初の不安は一掃されました。思った以上にクリアな音質・画質で、問題なく会議を進めることができたからです。しかも、話をしながら資料用のドキュメントが容易に共有できるため、より円滑に情報が共有できるようになりました。おかげでテレビ会議システムの使用率が伸び、現在は各拠点との情報共有や、重要な経営会議にもテレビ会議が活躍しています」


城野様

現在のテレビ会議の使用率は、販売拠点で9割、生産拠点で7割程度で、最近では研究・開発拠点との研究会議や海外拠点とのコミュニケーションにもテレビ会議が使われているそうです。
「これまで海外拠点とは、電話で情報共有をしていました。しかし、音声だけの意思疎通は非常に難しく、時間ばかりかかっていました。特に“契約”に関連した話は、細かいところまで詰めなければならず、お互いに大変な労力が必要でした。テレビ会議はドキュメントを共有しながら話せるため、お互いの齟齬がなくなり非常に助かっています」(環境安全・品質保証部 御宮知孝仁担当課長)

また、テレビ会議システムにより、出張費も削減できました。同社の場合、全拠点・全部署からスタッフを集めて、定期的に会議を行っています。これまでは、その都度出張費がかかり、大きなコスト負担になっていました。しかし、テレビ会議に移行したことで出張費が削減できたため、かなりのコストダウンになっているそうです。また、これまでは出張のたびに業務が中断していたスタッフも、テレビ会議によって出張がなくなり、会議が終わればすぐに通常の業務に戻れるようになりました。そのため、生産性も大きく向上されました。
「ユニークな導入効果として、定例会議の出席者が増えたことが挙げられます。これまでは、会議に出席できるのは、部署ごとに選抜した数名だけでした。しかし、テレビ会議であれば他のスタッフも参加可能なため、会議の雰囲気やフィードバックなど、多くのスタッフが共有できるようになりました」。

 

テレビ会議システムの利用シーンが拡大


御宮知様

最近では、講座やセミナーなどの教育目的で、テレビ会議システムが利用されています。
「今年はOSやオフィスソフトを刷新したのですが、その使い方講座を、テレビ会議システムを通じて全拠点に配信しています。そのおかげで各拠点に講師を派遣する必要がなくなり、コスト削減になりました」。研究所主催の「高分子講座」などの遠隔授業も始まっているそうです。

さらに、テレビ会議システムを緊急時の「ホットライン」としての利用検討が行われ、一部で活用した実績が表れてきています。「もし製品の品質にトラブルがあれば、時間・場所を問わず緊急会議を行い、その対策を決めなければなりません。このような会議では、工場などの現場や販売拠点のスタッフ、決裁権のある上長など、複数名が集まって、迅速にコミュニケーションを行う必要があります。スマートフォンやタブレット端末からでも参加できるテレビ会議システムは、ホットラインとして十分機能するのではないかと考えています」と、城野課長は説明します。

テレビ会議システムの活用が進む中、VTVジャパンへの期待も高まっています。「テレビ会議システムの障害は、機器や回線、ネットワークなどの要素が複雑に絡み合います。そのため、どこで障害が起きているのか分かりにくいことも少なくありません。障害の一時切り分けができていなければ、どこに問い合わせればいいのかも分からないという状況です。VTVジャパンは、機器やネットワーク、回線など、それぞれについての深い知識を持っているため、問い合わせ窓口に連絡すれば、すぐに何らかの対策を打ってもらえると信頼しています。このサポート力は、非常に心強いですね」と城野課長。同社のテレビ会議システムが活躍する場面は、今後もどんどん増えていきそうです。

SONY PCS-XG80
大阪本社ではPCS-XG80を導入。専用MCUを使った
多地点会議運用に切り替えスムーズなテレビ会議を実施
テレビ会議設置風景
可動式キャスタで移動させてテレビ会議を行う

 

VTVジャパン 営業担当より

日本合成化学様には定期的に訪問させていただいていますが、テレビ会議をフル活用して導入効果も予想以上に出ているとお伺いしており、営業担当として大変嬉しく思っております。
ユーザーが利用しやすいように、
・大型モニタを2面構成で設置
・どの会議室でも利用できるようにLAN配線とモニタを各会議室に用意
・「テレビ会議ありき」で会議室を設計
など、環境を工夫されている点が、スムーズな会議開催と利用頻度アップにつながっているのだと思います。
今後も利用状況やご要望をお伺いしながら、快適にご利用いただけるようにサポートや利用方法のご提案に努めて参ります。
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