テレビ会議システムの導入形態｜テレビ会議初心者ガイド

4.テレビ会議システムの導入形態

テレビ会議システムの設備やシステム一式などの導入形態には、自社導入やレンタルなどがある。
さらに自社導入の場合には、会社で購入する場合とリース会社とリース契約を結ぶ場合がある。
下記に、その形態をまとめた。

※ 連載期間：2004年11月　～　2006年10月　*一部情報が連載当時のままのものがございます。ご了承ください。

自社導入型	購入	テレビ会議システムの機器・システム一式を購入する。機器・システムはお客様が所有する。
自社導入型	リース	リース会社がお客様に代わって機器・システムを購入する。機器・システムはリース会社が所有する。お客様は一定期間中に機器・システムの購入資金をリース料として支払って借り受ける。（リース料は経費処理が可能）
長期レンタル型	テレビ会議システムを自社で持たずにレンタルする。機器・システムはレンタル会社が所有する。機器・システムを利用しなくなった場合は解約できる（契約期間を設けていればペナルティを支払うこともある）
短期レンタル型	イベントや社内研修会など、必要なときのみレンタルする。機器・システムはレンタル会社が所有する。

専用機の導入形態に関わらず、MCUは利用頻度など諸条件によって下記のいずれかを選択する。

1.　多地点接続を頻繁に行う企業では、コストや運用面からMCUを自社内に用意することが多い。

自社内のMCUを利用

2.　多地点接続を頻繁に行う企業では、コストや運用面からMCUを自社内に用意することが多い。

MCUの接続サービスを使用

自社導入型	自社内にサーバーを構築する。
ASP利用型	アプリケーションソフトウェアを保有しネットワークを通じて提供する事業者のサービスを利用する（サーバーやMCUはサービス事業者が所有する）。主にウェブブラウザを利用してアクセスする。サービス事業者側から割り当てられるIDなどを利用して、サービスにログインする。サービス利用料は月額が主。利用時間や利用人数に応じたランニングコストがかかる。サービス提供事業者の一例 MCI Webex　など