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導入事例
導入事例

導入事例設備建設会社様

設備建設会社様

管理の負担を減らすため、オンプレMCUからクラウドサービスにリプレイス
自社の運用ポリシーをクリアしつつ、コストパフォーマンスのよいシステムの導入を実現

ソリューション

導入システム

  • Pexip Service(ペクシプ サービス)
  • VTVCareサービス:運用ガイド作成サービス

既存オンプレMCUのサポート終了を機に、管理の手間が少ないクラウドサービスを検討

設備建設会社様は以前よりテレビ会議を利用されており、今回使用していたオンプレミスのMCU(多地点接続装置)のメーカーサポートが終了したのを機にリプレイスを検討することになりました。
設備建設会社様はテレビ会議専用機を設置している拠点が多く、オンプレミスのMCUやその他のネットワーク機器の運用管理も行っていたため、少しでも管理の負担を軽減したいということで今回はオンプレではなくクラウドサービスでの運用が必須条件でした。また、既存の専用機(Polycom)をそのまま利用できるよう、専用機が接続でき、且つPolycom製品との互換性があることも同様に必須条件でした。

まず初めにリプレイスの候補に挙がったのはZoomでした。
基本料金が安くPolycom製品との互換性もあったので、調査を開始したところ、専用機を接続するためには別途専用のライセンスと専用機1台ごとにオプションを追加する必要があり、思いのほか高額になってしまうことがわかりました。また、専用機を接続した際の音声について気になる点があったことから、Zoomは検討対象から外れました。

引き続き調査を進めたところ、テレビ会議クラウドサービスのBlueJeansを見つけました。BlueJeansはPolycom製品との互換性もあり、専用機接続のためのオプションも不要だったので、無料トライアルを試してみることにしました。
VTVジャパンのWebサイトからトライアルの申し込みをし、試してみたところ、BlueJeansはユーザーインターフェースが英語であったことと(※現在は日本語対応済み。)、アカウントの持ち方が個人に紐づくものであることがわかりました。同社様では会議室に設置されたテレビ会議専用機にアカウントを付与したかったのですが、BlueJeansの場合、アカウントを個人に紐づけないメニューはあるものの同社様での運用には向いていなかったこともあり、BlueJeansも検討対象から外れました。

相談を受けたVTVジャパンは、同社様の導入要件と今後の運用のご要望などから最適なソリューションとしてPexip Serviceを提案しました。
おすすめした理由は以下の4つです。

  1. 必須条件である既存Polycom専用機が接続可能なクラウドサービスであること。
  2. Pexip Serviceのアカウントは個人と会議室のどちらに持たせても良いこと。
  3. アカウントは1IDから契約ができるので必要な数のみ導入でき、低コストであること。
  4. 日本語に対応し、専用のマニュアルやVTVジャパンでのPexip Serviceのサポート体制も整っていること。

提案のもと、Pexip Serviceのトライアルを行い、映像や音声の品質、操作性などを確認され、問題ないことがわかりました。
唯一の懸念点は、Pexip Serviceで専用機を接続した際にはグローバルIPもしくはエンドポイントライセンスが必要になる点でしたが、同社様では以前からNAT/Firewall超えソリューションのPolycomのVBP(Polycom Video Border Proxy)を利用していたため、今回はグローバルIPやオプションを追加するコストなしでの運用が可能なことがわかりました。

既存のテレビ会議専用機を活かしつつ、新たなコミュニケーションスタイルを確立

希望するテレビ会議運用を実現できると判断され、Pexip Serviceの導入が決まりました。各拠点で使用する専用機は既存システムのため、操作方法に大きな変更もなく、また同社様専用のユーザー向け操作マニュアルも完備されたこともあって(VTV Care : 運用ガイド作成サービスを利用)、スムーズにリプレイスができました。

また、VTVジャパンからPexip Serviceを導入するとVTVジャパンサポートデスクによるコールサポートが付帯しているため、ちょっとしたトラブルや操作説明などの対応も、サポートデスクに問い合わせるという運用になりました。

今までは専用機の会議にWeb会議も参加は可能でしたがweb会議のライセンス数が限られており、参加できるWeb会議拠点も限られていましたが、Pexip Serviceを導入し、ゲスト参加機能を利用できるようになったことでこの制限がなくなり、これまでは参加できなかった拠点やメンバーも会議への参加が可能になりました。
専用機とPCやモバイル端末同士の会議がこれまで以上に自由になったことで、会議の利用率が増加し業務効率も向上されたとのことです。

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