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活用事例:VTVジャパン/在宅勤務利用事例

VTVの在宅勤務

在宅勤務 テレビ会議を利用した在宅勤務は、通常業務の時には常時接続をすることで、同じ事務所で働いているかのように勤務状況が把握できますし、会議等の際は、会議室に接続して参加が可能です。気軽に話しかけることも出来るので、通常勤務の人となんら変わりがありません。


弊社では仕事は出来る状態ですが、事情により通勤が困難な社員に対して、期間限定での在宅勤務を採用しています。
これにより在宅勤務のメリットである、出勤できなかったことによる機会損失を防ぎ、仕事の生産性・効率性を向上させ、人材確保、さらに経費削減も実現していますので、その事例を3つご紹介いたします。

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接続図【ケース1:つわりが酷くて電車に乗れない : 社員Aの場合】
社員Aは、つわりで乗り物に乗ると体調を崩してしまうため、妊娠4ヶ月から産前休暇に入るまでの約半年間自宅にて勤務を行いました。テレビ会議を自宅に設置し、会社の自席に設置したテレビ会議と接続して業務を行うほか、定例の会議や在宅勤務の事例としてセミナー等にも参加しました。


長期休暇等も検討されましたが、在宅勤務により仕事を続けることができ、新たな人材確保が不要となったほか、通勤費用などの販売管理費のコスト削減ができました。


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ケース2 構成図 【ケース2・怪我をして歩けない : 社員Bの場合】
足を骨折して歩けなくなってしまった社員Bは、営業のリーダーであったため、彼が治療のために長期休暇を取得することは、営業部にとって深刻な問題でした。そこで、Web会議にて自宅勤務を行い、部下への指示や定例会議はもちろん、会議室に来訪した販売店様やお客様に自宅からプレゼンも行いました。


これにより、利益や機会損失を防ぐと共に、情報共有も行われ、販売店様とのコミュニケーションも活性化されました。

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ケース3 構成図 【ケース3・インフルエンザに罹患 : 社員Cの場合】
新型インフルエンザが流行した時期に、営業全般の決裁権限を持つ社員Cが発熱し、出勤前に病院に立ち寄り診察をうけたところ、新型インフルエンザ感染の疑いがありと診断されました。

幸い大した熱でなかった為、業務を行うことは可能だったのですが、はっきりとした診断が出るまでは自宅待機となりました。たまたま、その日は重要な案件への対応を審議する会議が予定されていて、社員Cも出席する必要がありました。急遽Web会議で自宅から会議へ出席することにより、無事に決済を行い、懸案事項を前に進めることが出来ました。

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在宅勤務のメリット・デメリット

コンプライアンス在宅勤務の一番の特長は、一定の場所に縛られずに、どこにいても仕事ができることです。
そのため、渋滞や大気汚染(交通機関利用者の減少)などの都市問題や、地域活性化(サテライト・オフィスの活用、通勤不要のため生活基盤を地方へ移行)、少子化、高齢化など(在宅時間が増えることによる子育て、介護時間の増加)の社会問題解決の手段として有効であると期待され、昨今では、パンデミック対策の1つとしてもあげられます。


また、経営者には経費削減(通勤労働者の減少によるオフィスの縮小や販売管理費の削減等)や機会損失を防ぎ、育児・介護等による人材の離転職を留め、仕事の生産性・効率性が向上するなどの利点もあります。


在宅勤務メリット1一方デメリットは、孤独感やロールモデルの喪失などです。在宅勤務は基本的に一人で仕事をするので、集中して業務を行うことが出来る人もいる反面、一人で仕事をしているとそれがストレスとなり、仕事の能力が落ちる人もおり(今まで集団で仕事をしていた人の中には、人とのかかわりも重要だと考える人も多いのです)、在宅勤務に適さない人もいます。
また、企業の大多数は労働者を「みる」ことで評価しています。しかし在宅勤務は仕事ぶりがみえづらく評価が難しくなるため、ノルマ(仕事量)が課せられ、ノルマをこなすために長時間労働となってもその部分は評価されないという労働時間の不可視化も発生します。


在宅勤務メリット2上記のデメリットを解決するのがテレビ会議です。厚生労働省の【情報通信機器を活用した在宅勤務の適切な導入及び実施のためのガイドライン】にも、「事業主と労働者が情報通信機器を活用して、自宅で業務に従事する勤務形態である在宅勤務についても、労働者が仕事と生活の調和を図りながら、その能力を発揮して生産性を向上させることができ、また、個々の生きがいや働きがいの充実を実現することができる次世代のワークスタイルとして期待されている」、とあります。
企業にとっても労働者にとっても利益をもたらすテレビ会議での在宅勤務は、きっと今後一般的な雇用形態のひとつになっていくと思われます。


弊社でも、事例で示したように非常時の回避策として、取り組んでいますが、労務管理の観点上、通常業務の制度としてまでは整備できていません。しかしながら、普段から社内でテレビ会議やWeb会議を使いこなすノウハウが蓄積出来たことにより、非常時の業務環境として機能させることが出来ています。在宅勤務ありきのWeb会議として捉えるのではなく、通常業務で使用することによってリテラシーを高め、その延長として在宅勤務での活用を考えるのが良いのではないでしょうか。

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