Microsoft Teams Rooms導入事例:海上輸送サービス会社様
2023年6月19日2025年5月14日
混在する異なる技術規格の会議ツールをMicrosoft Teamsに集約
シンプルなコミュニケーション環境を実現

利用中のテレビ会議専用機のメーカーサポート終了の案内を受け、会議ツールを社内で一番利用頻度が高いMicrosoft Teamsに集約できないか検討することになった海上輸送サービス会社様。
混在する異なる技術規格の会議ツールをMicrosoft Teamsに集約し、シンプルなコミュニケーション環境を実現した同社のMicrosoft Teams Rooms導入事例をご紹介します。
会議ツールをMicrosoft Teamsに集約したい
- 会議ツールをMicrosoft Teamsに集約できるのか
そんな中、利用中のテレビ会議専用機のメーカーサポート終了の案内を受け、会議ツールを同社で一番利用頻度が高いMicrosoft Teamsに集約できないか検討することになりました。
同社のご担当者が会議室向けのソリューションを探していたところ、VTVジャパンの開催するウェビナーでMicrosoft Teamsに専用機があることを知り、VTVジャパンに問い合わせをされました。
「Microsoft Teamsと接続可能で、会議室での利用に特化した機能を搭載しているなら、テレビ会議システムの後継になり得ると感じ、検討に向け詳しく話を聞いてみることにしました」(ご担当者)
変化の多い会議室環境に対応できる、可動式のTeams Roomsソリューションを採用
ご相談を受けたVTVジャパンは、デモルームで実機の利用イメージをつかんでいただくとともに、お客様とディスカッションしながらシステム要件を明確にしていきました。
最初にOSの検討から着手しました。Microsoft Teams RoomsはWindows版とAndroid版があり、OSによって選べるモデルが異なります。
「社内のコミュニケーションツールは技術規格がばらばらで、サポート対応など管理が煩雑でした。管理負荷を鑑みてOSは増やさず、業務PCと同じWindows版の方が良いと判断しました」(ご担当者)
Windows版モデルは拡張性に優れており、会議室の規模や用途に合わせてAV機器のカスタマイズが可能です。
- 管理しやすいOSを選びたい
- どんな会議室の大きさ・配線でも運用できる機器構成にしたい
- レイアウト変更にも対応できるようにしたい

最適なAV機器をご提案するため現地調査を実施したところ、以下のことがわかりました。
- 組織変更や事業計画に合わせたオフィスレイアウト変更が多く、レイアウトによっては、会議室自体の大きさが変わる可能性がある
- オフィスには現在12名、20名収容の会議室があり、それぞれ会議ごとにレイアウトを変更するが、会議設備の配線取り回しが煩雑
会議室の大きさや配線を気にせず、レイアウト変更にも対応できる機器構成と運用が必要でした。
そこでTeams RoomsのAV機器として、カメラアングルを柔軟に調整できるPTZカメラと集音範囲が広く会議テーブルに置かずに利用できるバー型マイクを組み合わせ、キャスター付きのカートに会議に必要な機材とケーブルをまとめ、移動させて利用することができる方法を提案しました。
「操作性は確認できていたので、Teams RoomsとAV機器が連携し、問題なくやり取りできるかが懸念事項でした。バー型マイクの集音性能の良さは予想以上で、20名収容の会議室で一番奥の席から発言してもクリアに聞こえ、充分に対応できると思いました」(ご担当者)
こうして、同社の2つの会議室へのTeams Rooms導入が決定しました。
- 適切なOS選び
- 管理しやすいように業務PCと同じWindows版を選択
- Windows版モデルは拡張性に優れており、会議室の規模や用途に合わせてAV機器のカスタマイズが可能
- 変化の多い会議室環境に対応
- カメラアングルを柔軟に調整できるPTZカメラと集音範囲が広く会議テーブルに置かずに利用できるバー型マイクを合体
- 必要な機材をキャスター付きのカートにまとめ、可動式に
導入システム
機材構成イメージ

会議ツールが統一され、ユーザーのツール選択基準がシンプルに
- 会議への参加方法がシンプルになった
- 操作がボタンリモコンからタッチパネルに変わり、使い勝手がよくなった
同社のユーザー様からは「操作がボタンリモコンからタッチパネルに変わり、使い勝手がよくなった」とご好評をいただいています。
今後の展開についてお伺いしました。
「今は新しいツールと運用を浸透させるフェーズだと考えています。新しいものに抵抗感のある社員もいるので、まずはとにかく利用してもらい、より使いやすくなったという認識を社内に広げていきたいですね」とコメントいただきました。